「フィギュア AIの株を買いたい」「Figure AIは上場しているのか」と気になっている方も多いのではないでしょうか。Figure AIは、人の形をしたAIロボットを開発する米国企業です。工場での活用や家庭向け技術の進歩が注目され、投資対象としても関心が高まっています。
ただし、2026年10月11日時点でFigure AIは非上場企業であり、一般の証券口座から直接株を買うことはできません。この記事では、株価や上場予定の確認方法、未公開株の注意点、関連する上場企業やETF、投資判断で見るべきポイントを整理します。
フィギュアAI(Figure AI)の株は現在買える?上場状況と株価の結論

2026年10月11日時点でFigure AIは非上場のため、通常の日本株・米国株取引と同じ方法では購入できません。 株式市場で取引されていないので、正式な上場銘柄コードやリアルタイムの市場株価もありません。
Figure AIは米国の非上場ロボット企業
Figure AIは、工場や家庭などで人の代わりに作業するヒューマノイドロボットを開発する企業です。米国の新興企業で、株式は主に創業者、従業員、投資家などが保有する非公開の形になっています。
一般に、証券取引所で売買できる企業を「上場企業」、証券取引所に株式を公開していない企業を「非上場企業」と呼びます。Figure AIは後者に当たり、日本の証券会社で企業名を検索しても、購入可能な米国株としては表示されません。
将来的に上場する可能性はありますが、企業が成長していることと、上場が決まっていることは別の話です。上場日時や取引所について、正式発表がない段階で予定を確定情報として扱わないようにしましょう。
Figure AIの株価は存在する?評価額との違い
上場株式の株価は、証券取引所で成立した売買によって日々決まります。一方、Figure AIで報じられる「企業評価額」は、資金調達などの条件に基づいて企業全体に付けられた価値です。両者は同じものではありません。
例えば、2025年9月に同社はシリーズCの資金調達で、調達後の企業評価額が390億ドルになったと発表しました。しかし、この数字から現在の市場株価や、個人が購入できる1株当たり価格が決まるわけではありません。
非上場株の情報サイトで1株当たりの参考価格が掲載される場合もありますが、それは取引所で売買できる株価とは異なります。算定方法や対象株式の種類、取引条件を確認し、証券口座でその価格で買えると誤解しないことが大切です。
FIGRや日本のFIGは別会社なので間違えない
特に気を付けたいのが、似た名前の上場会社との取り違えです。米国のFigure Technology Solutionsは、ブロックチェーンを活用した融資・金融サービスを手掛け、2025年9月にナスダック市場で「FIGR」として取引を開始しました。
こちらはヒューマノイドロボットのFigure AIとは別会社です。また、日本には証券コード4392の「FIG株式会社」がありますが、これもFigure AIの株式ではありません。名前や銘柄コードが似ているだけでは、投資対象として同一とは判断できません。
Figure AIの株を購入する方法は?未公開株の勧誘には注意

Figure AIに投資したいと考えたとき、最初に区別したいのは「同社の株を直接保有すること」と「関連する上場株へ間接的に投資すること」です。現在は前者に大きな制約があります。
SBI証券や楽天証券などの通常の米国株取引では買えない
日本の主要ネット証券で米国株を買う場合、通常は米国市場に上場している銘柄から選びます。Figure AIはその条件を満たしていないため、米国株口座を開いても一般の株式注文で購入することはできません。
NISAの成長投資枠を使えば非上場株も自由に購入できる、というわけでもありません。NISAは対象となる金融商品に一定の条件があり、Figure AIの未公開株を通常の証券会社で直接買える仕組みではありません。
証券会社の検索画面で「Figure」と入力し、別会社のFIGRなどが表示された場合にも、注文確定前に正式な社名を確認しましょう。購入先が違えば、期待していたロボット事業への投資にはなりません。
会社は2026年7月に無許可の株式販売について警告した
Figure AIへの投資を考える人にとって、最も重要な公式情報の一つが2026年7月8日の警告です。同社は、普通株や優先株の移転には制約があり、取締役会の承認を得ていない株式や関連持分の売買・移転は認めないと説明しています。
対象は株式そのものだけではありません。Figure AIの株式を保有するSPV(特別目的会社)や投資ファンドの持分を売買するような間接的な形も含まれます。販売サイトで紹介されているからといって、会社が許可した取引とは限らない点に注意が必要です。
同社は、無許可の購入では株主として認められず、投資資金を失うおそれがあると警告しています。具体的な説明はFigure AI公式の株式売買に関する注意喚起で確認できます。
上場前に買うことと、IPO後に買うことは違う
IPOとは、企業が株式を証券取引所に公開する新規株式公開のことです。上場前の投資は、取引相手の確認、株式の譲渡制限、契約条件などが複雑で、一般の証券口座で行う株式売買とは性質が異なります。
将来Figure AIが実際にIPOを発表した場合には、取引所、銘柄コード、公開価格、売買開始日、取扱証券会社などが投資判断の材料になります。ただし、IPO株の抽選に参加できるかどうかは証券会社や商品の取扱いによって変わります。
「いつか上場するはず」と考えて未公開株を買い急ぐ必要はありません。米国証券取引委員会(SEC)も、上場前株への投資をうたう勧誘には詐欺や売却困難のリスクがあると注意を促しています。
Figure AIとはどんな会社?株式投資で注目される理由

Figure AIが注目される背景には、AIの能力を現実の作業につなげる技術への期待があります。ただし、ロボットのデモが優れていることと、継続的に利益を生む事業になることは分けて考える必要があります。
人型ロボット「Figure 03」とAIシステム「Helix」を開発
Figure AIが開発するのは、人と同じように腕や手、脚を使うヒューマノイドロボットです。2025年10月に発表した「Figure 03」は、家庭での作業や工場での利用、大量生産を意識して設計されています。
その動作を支えるのが独自のAIシステム「Helix」です。カメラなどから得た情報を基に周囲の状況を把握し、物をつかむ、移動する、作業を続けるといった行動につなげます。決められた動作を繰り返すだけの産業用機械との違いが注目されています。
ただし、家庭には家具の配置や物の形など無数の違いがあり、工場より対応が難しい場面もあります。動画での成功例だけでなく、異なる環境でどこまで安定して動くかを確認する必要があります。
BMW工場での利用と量産体制が進んでいる
Figure AIはBMWの米国工場でロボットの作業を進めています。2026年6月には、旧世代のFigure 02に続いてFigure 03がBMWのスパータンバーグ工場に入り、部品を扱う物流作業の実演を行ったと発表しました。
製造面でも動きがあります。2026年4月、同社は350台を超えるFigure 03を製造し、生産ペースを従来の1日1台から1時間1台へ引き上げたと公表しました。これは生産能力の進展を示す材料です。
もっとも、製造した台数がそのまま顧客への販売台数や売上高を意味するわけではありません。研究開発、データ収集、実証試験用の機体も含まれるため、実際に何台が有償導入され、長期間稼働しているかが重要になります。
2026年には家庭での応用とAI学習にも進展がある
2026年9月には、未知の30の住宅環境で片付けやタオルたたみ、ベッドメイキングなどの動作を試した「Helix 2.5」を発表しました。同社は、事前に訪問先の家のデータを収集せず、複数の住宅へ応用できることを示したとしています。
また、AIを学習させるための計算基盤について、同年9月にNscaleとの提携を発表しました。NVIDIAの次世代GPU基盤の活用を計画し、学習能力の向上を目指しています。こうした取り組みは、ロボットの使い道を増やすための投資と考えられます。
現時点では、これらは主に技術面・設備面の進展です。一般家庭に広く普及したことや採算性が証明されたことと同じではないため、投資では商用化の進み方を継続して確認したいところです。
Figure AIの企業評価額と出資企業を確認

非上場企業の成長性を考える際は、資金調達額と企業評価額が注目されます。ただし、資金が集まった理由と、その投資が将来の利益として回収できるかは別の問題です。
2025年のシリーズCで企業評価額は390億ドル
Figure AIは2025年9月16日、シリーズCの資金調達で10億ドル超の出資約束を得て、調達後の企業評価額が390億ドルになったと発表しました。調達後評価額とは、新たに投資される資金も含めて算定した企業の価値です。
こうした大型調達は、開発者の採用、ロボットの量産設備、AI学習に必要な計算能力などを拡充する資金につながります。ロボット事業は開発期間が長く、生産設備への先行投資も必要なため、資金調達力は重要な観点です。
ただし、390億ドルは2025年の資金調達に伴う評価額であり、2026年10月の株式時価総額ではありません。評価額の大きさだけで割安・割高を決めることはできず、今後の売上や利益見通しと合わせて考える必要があります。
NVIDIAなどの出資は技術評価の材料だが株価連動ではない
同社の発表では、2025年の資金調達にParkway Venture Capitalを中心として、NVIDIA、Intel Capital、Salesforce、Qualcomm Ventures、LG Technology Ventures、Brookfield Asset Managementなどが参加しています。
大手企業の参加は、ロボットやAIの成長分野としてFigure AIが注目されていることを示す一つの材料です。各社が資金を出すだけでなく、半導体、計算基盤、事業展開などで協力する可能性も考えられます。
もっとも、NVIDIA株を購入してもFigure AIの株を直接持つことにはなりません。 出資先が成長しても、NVIDIAの企業価値への影響は出資規模や自社事業全体の状況によって変わります。両社の株価が同じ方向に動くとは限りません。
出資企業と評価額の一次情報はFigure AIのシリーズC発表で確認できます。
Figure AIに関連する上場株・ETFには何がある?

Figure AIそのものは買えませんが、ロボット産業の拡大を見込んで投資する方法はあります。ただし、出資企業、部品・設備に関わる企業、ロボット分野のETFでは投資先の中身が異なります。
| 投資先の例 | 主な関わり | Figure AIとの関係・注意点 |
|---|---|---|
| NVIDIA(NVDA) | AI計算用半導体・ロボット開発基盤 | Figure AIの資金調達に参加。業績は幅広いAI需要の影響を受ける |
| Intel(INTC) | 半導体・計算技術 | Intel Capitalが出資。投資会社と上場親会社の業績は同一ではない |
| Salesforce(CRM) | 企業向けソフトウェア | 出資企業の一つ。売上の中心はロボットではない |
| Qualcomm(QCOM) | 端末向け半導体など | Qualcomm Venturesが出資。Figure AI専業の投資ではない |
| ファナック(6954) | 産業用ロボット・工場自動化 | ロボット関連の上場企業。Figure AIへの出資を意味しない |
| キーエンス(6861) | 工場のセンサー・自動化機器 | 自動化分野への投資。Figure AIの直接保有ではない |
| BOTZ(米国ETF) | 世界のロボット・AI関連株へ分散 | Figure AI自体は非上場のため、通常の上場株組入れとは別 |
| 2638(国内ETF) | 日本のロボット・AI関連株へ分散 | Figure AI株ではなく、日本の関連企業に投資 |
出資企業の株を買う場合は本業の影響が大きい
Figure AIへの関係が比較的わかりやすいのはNVIDIAなどの出資企業です。NVIDIAはAI学習に使われるGPUを提供する企業で、Figure AIとの関係も公式発表から確認できます。2026年のNscaleとの提携でもNVIDIAの計算基盤が登場します。
しかし、NVIDIAの売上や利益はデータセンター向け半導体など多くの事業から生まれます。仮にFigure AIの技術が大きく進歩しても、そのニュースだけでNVIDIA株の投資成果が決まるわけではありません。
Intel、Salesforce、Qualcommなども同様です。「Figure AIの成功に賭ける投資」というより、「本業を評価したうえで、Figure AIとの関係を付加的な材料として考える投資」と捉える方が適切でしょう。
ロボット関連の日本株は事業のつながりで選ぶ
日本株から選ぶなら、ファナックやキーエンスなどがロボット・工場自動化の関連企業として挙げられます。ロボット本体、センサー、制御技術、工場設備など、企業によって収益源が異なります。
ここで注意したいのは、産業用ロボットとヒューマノイドロボットは同じ市場ではないという点です。決まった作業を高速で繰り返す既存の産業用ロボットと、変化する環境で多様な作業を行う人型ロボットでは、求められる技術や顧客が違います。
ロボット市場全体の拡大を見込むのか、人型ロボットの普及に期待するのかを整理すると、関連銘柄の選び方が変わります。Figure AIの名前と直接の取引関係が確認できない企業を、同社の関連会社のように扱わないことも大切です。
ETFなら複数のロボット・AI関連企業に分散できる
個別企業を選びにくい場合は、複数の銘柄を組み合わせたETFも選択肢です。米国の「Global X Robotics & Artificial Intelligence ETF(BOTZ)」は、産業用ロボットやAIなどの関連企業を投資対象としています。
国内では「グローバルX ロボティクス&AI-日本株式 ETF(2638)」が東証に上場しています。これは日本の関連企業への投資を目指すもので、BOTZとは投資対象の国・地域が異なります。
ETFなら1社の不振による影響を抑えやすい反面、Figure AIが上場したときの株価上昇をそのまま受け取れる商品ではありません。信託報酬、組入銘柄、為替の影響、証券会社での取扱いも比較してください。商品内容はBOTZ公式ページと2638公式ページで確認できます。
Figure AIのIPOはいつ?上場前に確認したい情報

Figure AIの成長ニュースが続くと「近いうちにIPOするのでは」と期待が高まります。しかし、技術開発や資金調達に関する発表と、正式な上場手続きは別です。
2026年10月時点で上場日や銘柄コードは公表されていない
2026年10月11日時点で、Figure AIの公式発表から一般投資家向けのIPO日程や正式な上場銘柄コードは確認できません。上場先がナスダックになるといった見方を見かけても、確定事項ではありません。
上場を予定する企業は、進捗に応じて証券当局への届出書類や、公開価格・取引開始日などを発表することがあります。信頼できる確認先は、Figure AI公式ニュース、米国の証券当局の公開情報、取引所および証券会社の正式案内です。
検索結果に「2026年上場」「近日IPO」などと書かれていても、発信日と一次情報の有無を確認しましょう。古い予測記事が更新されないまま表示されることもあります。
投資家が見るべきなのは売上・稼働率・コスト
Figure AIの実力を判断するには、ロボットの性能だけでなく、事業として続けられるかを示す数字が重要です。具体的には、有償で導入された台数、顧客の継続利用、故障や停止の頻度、保守にかかる費用などが考えられます。
例えば、ロボットが高性能でも、人件費削減などの効果より購入費用・保守費用が高ければ、顧客への普及は進みにくいでしょう。反対に、稼働時間が延び、導入費用が下がれば、採用できる現場が増える可能性があります。
現時点では非上場のため、上場企業のように定期的な詳細決算が公開されるとは限りません。企業側の実証成果を読む際も、商用導入の規模や収益へのつながりを慎重に判断する必要があります。
IPOが決まっても公開価格が割安とは限らない
仮にIPOが正式決定しても、「人気企業だから上場直後に上がる」とは言い切れません。公開価格が高く設定されていれば、将来の大きな成長がすでに織り込まれている可能性があります。
比較する材料は、公開時の企業価値、売上の伸び、赤字の規模、必要な追加投資、競合企業との違いなどです。ロボット事業では設備投資や研究開発が先行しやすく、成長していても利益やキャッシュフローが安定しないことがあります。
また、上場直後は株価が大きく動く場合があります。IPOの抽選に参加できなかったからといって、売買開始直後に無理に購入する必要はありません。公開資料を読み、許容できる価格帯をあらかじめ考える方が落ち着いて判断できます。
Figure AI関連株に投資する際のリスクと選び方

人型ロボットは将来性のある分野ですが、話題性の高さがそのまま投資の安全性につながるわけではありません。投資対象ごとに、どのリスクを負うのかを整理しましょう。
技術の進歩が速くても事業化には時間がかかる
人型ロボットには、周囲を認識するAI、精密な手の動き、転倒しにくさ、バッテリー、安全管理など、多くの技術が必要です。一つの技術が進歩しても、すべての作業を低コストで安定してこなせるようになるとは限りません。
特に家庭での利用では、子どもやペットがいる環境でも安全に動けること、故障した際にサポートを受けられること、導入価格が利用者に見合うことなどが求められます。工場での成功をそのまま家庭での普及とみなすのは早計です。
競争相手も人型ロボット企業だけではありません。従来の産業用ロボットや専用自動化機器の方が、作業によっては安くて効率的な場合があります。どの仕事ならFigure AIの技術が選ばれるのかが、長期的な事業価値を左右します。
大型資金調達は成長余力と追加資金負担の両面がある
資金調達で大きな評価額が付いたことは期待の表れですが、その価値が将来も維持される保証はありません。AIの学習設備やロボットの製造設備には多額の資金が必要で、事業の拡大に合わせて追加調達が行われる可能性もあります。
追加で新株を発行すれば、既存株主の持分比率が薄まることがあります。これを「希薄化」といいます。また、未公開株では株式の種類によって優先される権利が異なる場合があり、報道された企業評価額を普通株の価値に単純に当てはめることもできません。
投資先が上場企業なら、資金調達のニュースだけでなく、決算や現金残高、利益率なども合わせて見ると、期待と実態の差を確認しやすくなります。
日本の投資家は為替と集中投資にも注意する
米国株のNVIDIAなどに投資する場合、日本円での損益には株価だけでなく為替変動も影響します。ドル建て株価が上昇しても、同じ期間に円高が進めば、円換算の利益が小さくなったり損失になったりすることがあります。
さらに、ロボットやAI関連株ばかりを保有すると、同じような材料で値下がりする可能性があります。複数銘柄に分けても、業種や投資テーマが似ていれば十分な分散にならない場合があります。
Figure AIへの関心がきっかけでも、資産全体のうち成長テーマにどの程度の金額を配分するかを先に決めておくと、期待だけで投資額を増やすことを避けやすくなります。
Figure AIの株についてよくある疑問

最後に、株の購入やニュースの読み方について迷いやすい点を確認します。特に、未公開株に関する情報は上場株より確認しにくいため、発信元が重要です。
Figure AIの株を日本から直接購入できますか?
通常の日本のネット証券を通じて、Figure AIの株を直接購入することはできません。同社が非上場であることに加え、株式や関連持分の移転について取締役会の承認を求めているためです。
「海外の専門サイトなら買える」という説明にも注意が必要です。投資家の資格や売買契約の問題だけでなく、Figure AI自体がその取引を認めるかという重要な条件があります。疑わしい勧誘には応じず、必ず会社の公式情報で確認してください。
Figure AIに投資したNVIDIAを買えば同じ効果がありますか?
同じ効果にはなりません。NVIDIA株を保有すると、NVIDIAの事業全体の業績や株価変動の影響を受けます。Figure AIは同社の出資先の一つにすぎず、Figure AIの価値が上がってもNVIDIAの株価が比例して上がる仕組みではありません。
ただし、ヒューマノイド分野でAIの計算需要が増えると考えるなら、関連分野への投資方法として検討する余地はあります。その場合もFigure AIだけでなく、NVIDIAの本業や株価水準を確認して判断することが必要です。
Figure AIが上場したらNISAで買えますか?
上場したという理由だけで必ずNISAで購入できるわけではありません。利用する証券会社がその米国株を扱うか、NISAの成長投資枠で買付可能な対象になっているかを確認する必要があります。
購入前には対象口座、注文方法、為替手数料などを確認しましょう。また、上場ニュースが出ても株を急いで買う必要はありません。IPO資料や企業の収益状況を見て、自分に合う投資かどうかを検討することが大切です。
まとめ|Figure AIの株は非上場。直接投資と関連銘柄を区別しよう
2026年10月11日時点で、ヒューマノイドロボット企業のFigure AIは非上場です。一般の証券口座から直接株を買うことはできず、正式な市場株価や上場銘柄コードもありません。FIGRや日本のFIG株式会社は別会社なので、名前だけで購入しないようにしてください。
特に、Figure AIは2026年7月、承認のない未公開株や関連持分の売買について警告しています。上場前の購入話には慎重に対応し、正式なIPOの発表を待つことが基本です。
ロボット分野への投資自体に関心があるなら、NVIDIAなどの上場企業やロボット・AI関連ETFを検討できます。ただし、Figure AI株そのものとは異なります。技術の進歩だけでなく、商用導入、収益性、投資先の事業内容を確認して選びましょう。


